体験から学ぶ、いじめ対処術

1章「対処への前提」
１、 「冷静を常に」
　その場の激情に流されずに、その時における最善の行動を模索する。
　自分がどのような被害を受けたか、その場に誰がいて、それぞれがどういう役割をしていたかなど、客観的に観察できる冷静さを得よう。
＝いじめ対処の初動をできるだけ、速やかに、発生から期間をおかずに問題として提示するためには、いじめられた本人が、問題とする情報を整理しておく必要がある。
　本人の記憶能力や、周囲にいじめの事実を肯定する人間がいない場合は、ボイスレコーダーや盗聴器、音だけでも記憶メディア（可能ならカメラなどの映像を残す、あるいは探偵などを雇い記録を依頼する）などで記録しておくと、対処時に優位に働くことが多い。
２、 「ともに、ともを傷つけない」
　すでに自傷行為に及んでいる場合は、決して止めることを強制しないことを前提に、自傷他害を容認してはいけない。
※「リストカットなど自傷行為は、行為自体が心の均衡を保っている場合が多く、無理に止めても、反動が起き状態が悪化することなどにもつながる。
　臨床心理士や担当医など、専門職の指導を受け、カウンセリングなどで状態を見ながら、本人の心と身体の回復を待とう。」
＝自分を傷つけることは勿論、相手を傷つけたりする状況には絶対になってはいけない。
　自分自身に心の傷として残ってしまい、法により罰せられることにもつながってしまう。
　なにより自分が手をあげれば、いじめという暴力も容認していることになる。
　相手に、自分は暴力など望んでいないということを伝えよう。
３、 「ひとりにはならない」
　絶対に自分一人の問題にしない、まずは相談すること。
　家族などの身近な支援者を一人でも多く得ることからはじめよう。
＝いじめは“自分一人の問題ではない”、“いじめるもの”と“いじめられるもの”、“傍観者”から構成される“環境（社会）全体の問題”である。
　一人では改善の方向に動きにくくとも、相談できる人がいれば、その人から環境へと働きかけてもらえ、支援者へとつながっていくからだ。
４、 「よく動く」
　支援者・理解者を増やすために、自分から働きかける。
＝家族や友人などの身近な支援者以外にも、電話での無料相談をはじめ、多くの社会資源が存在する。
　家族や友人だけでは対処しづらい、支援が難しいと考えたら、こちらを中心に支援してもらおう。
2章「いじめの対処」
　いじめとは人間関係のもつれなどから発生し、多くが“未来ある青少年”に行為自体が“犯罪”であるという自覚がなく、あるいは自覚していても“放任”されているが故に発生する社会問題である。
　特性として、“いじめるもの”と“いじめられるもの”の双方が青少年（＝学童児）であり、その行為の“責任”を親が背負うこととなる。
　法に違反していても、問題がよほど大きくない限り警察が介入するなどの“表面化がしにくい”、学校という空間を“隠れ蓑”にした“閉鎖的な問題”である。
　よって、いじめにおける問題改善には、“問題の表面化”が第1にあげられる。
１、「表面化」
　表面化とは、単に警察に届けたり、裁判を起こすなどの行為を言うのではない。
　まず、自分がいじめられていると自覚したうえで、問題が発生する要因を調査したり、当事者同士で話し合いの席を設け、問題をどのように改善していくか、周囲にどう理解してもらうかが重要である。
　無論、話し合いで解決しない場合も多い、必要なら法的手段に訴えるという姿勢は考慮しておくべきである。
　しかし、これはむしろ親同士の問題であり、いじめという問題解決では、当事者がどのような解決を望んでいるかを優先すべきだと私は考える。
２、「問題を周知のものとする」
　意見が分かれる書き出しだが、何も地域中に広める必要はない、これは最低限担当教師や当事者と関係者に絞って、いじめを事実として認識し、その上で問題改善を図るためのチームづくりと考えてもらいたい。
　学校という空間は、何かと事実を否認、隠蔽したがるものだ、ハッキリとした姿勢を見せ、意見を統合しておかないと、教育委員会どころか同じ学校の教員にさえ問題を伝えていないことがある。
　これでは、改善など望めない、速やかな連携が図れるように、必要なら当事者参加型のケース会議なども積極的に要望を出していく。
３、「問題となる行為は、その場で」
　学校だけではない、元来いじめは隠れてこそこそと行われる、非常に陰湿なものである。
　いじめを行うものは、問題が表面化しないよう、周囲にはふざけているようにしか判らない程度のものを繰り返したり、証拠の出ない状態で物を隠す・壊すなどの行為を行っている。
　こうした問題は、日をおけば置くほど提示しにくく、証明しにくくなってしまう。
　よって、その場での対処が望まれる。
例１、「身体を負傷した場合」
　周囲に人がいれば証言をしてもらう。
　なるべく、救急車などを呼び、正確な記録をつけてもらう。
※最近は、救急車をタクシー代わりにしないなどのスローガンもあるので、親や教員が近くにいて、自力でいけるようなら、日時、場所、被害ヵ所、相手、状況などをなるべくメモして、維持に提示して診断書をもらおう。
例２、「心的なもの、うつ病など、こころの病の場合」
　暴言を吐かれたり、公前での誹謗中傷をうけ、心的なショックを受けた場合も触法行為であり、身体を傷つけられたのと同様に、周囲から証言をしてもらい、後の病や症状などの状態は診断書などから証言できる。
※こちらは疾患としての性質上、本人の回復を待って、時間が経過してから問題提示を行うことを勧める。
　または、親が代理として問題提示を行うことがある。
例３、「所有物を隠ぺい・傷つけられた場合」
　触法行為である。
　最終的には警察などの介入を要請し、まずはその場の責任者へと報告し、事態の収拾と打開を図る。
　学校内なら理事・校長、教室内なら担当教師・巡回して室内にいた教員、教員がいなければ室内にいた上級生、クラス委員や級長などとなる。
　基本的には生徒に自治権（部活で教師不同伴の校外など）などがない場合、担当教師などが責任者であり、事態の収拾にあたる。